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（毎日新聞社より）
大学入試の英語試験改革が加速している。民間会社などが入試向けに「読む」「書く」「聞く」「話す」の能力をみる初の国産「新テスト」を開発。来春入試から有力大学が利用を開始する。政府の教育再生実行会議は昨年５月、米国の英語能力試験「ＴＯＥＦＬ（トーフル）」を入試に活用するよう提言したが、高校側から「レベルが高すぎる」と批判の声が上がり、国産テストの開発・導入となった。大学生に「使える英語」力が求められる中、利用する大学はさらに増えそうだ。

　国産テストは、英検を実施している「日本英語検定協会」が開発した「ＴＥＡＰ（ティープ）」と、教育大手「ベネッセコーポレーション」の「ＧＴＥＣ（ジーテック）　ＣＢＴ」の二つ。いずれも複数回受験や全国各地での受験が可能という。

　「ＴＥＡＰ」は従来の英検のノウハウを生かし、「読む」「書く」はペーパー試験で、「聞く」はリスニングテストで実施。「話す」は面接官との１対１のやり取りで評価する。７月に最初の試験を実施するという。

　「ＧＴＥＣ」はＣＢＴ（computer based testing・コンピューター・ベースト・テスティング）で、パソコンを利用する。「話す」能力は、ヘッドセットをつけてパソコン画面に出てくる問題文を読んだり音声を聞いたりして、マイクを使って返答する。１回目の試験は８月の予定だ。

　いずれも入試までに受験して、そのスコアを大学に提出する。

　ＴＥＡＰは上智大が２０１５年度の一般入試から、国際教養学部を除く全学部でスコアを利用する予定。「ＧＴＥＣ」は、筑波大など複数大学が導入を検討している。

　高校までの英語教育を巡っては、従来の文法・和訳中心の指導法を改め「使える英語」の育成のため、コミュニケーション力も重視した授業へシフトしている。しかし、学校からは「大学入試が４技能をみる内容になっていない」と入試改革を求める声が上がっていた。ベネッセの担当者は「大学がこれから新たに４技能を測れる入試問題を作るのは大きな負担なので、今後私たちの試験を利用する大学は増えるだろう」と話している。